経済格差が拡大「トマ・ピケティのＲ＞Ｇ」
かもナスは、今回のデータアップデートで「トマ・ピケティのＲ＞Ｇ」を思い出しました。
トマ・ピケティの「Ｒ＞Ｇ」という不等式は、彼の著書『21世紀の資本』で提示された、資本主義社会における所得格差拡大のメカニズムを示す重要な概念です。
「Ｒ＞Ｇ」とは？
- 「R」は資本収益率、つまり投資や不動産などの資産から得られる利益を指します。
- 「G」は経済成長率、つまり労働によって得られる所得の増加率を指します。
この不等式は、資本収益率「R」が経済成長率「G」よりも高い状態が続くと、資産を持つ富裕層はその資産から得られる収益によってますます裕福になり、一方で労働によってのみ収入を得る人々は相対的に裕福になりにくいということです。これにより、経済格差が拡大し続けるという問題が生じます。
ポチップ
スーパーパワーファミリー
増加が見込まれる「スーパーパワーファミリー」
もう一つは、都市部居住で世帯年収3,000万円以上の大企業共働き世帯に代表される層であり、NRIではこれを「スーパーパワーファミリー1」と定義しました。「スーパーパワーファミリー」は、20～30歳代の間は子育て・教育の支出や住宅ローン支払いに苦労しますが、昇格・昇給して世帯年収が2,000万円を超える40歳前後から急速に金融資産が積み上がります。最終的には世帯年収3,000万円に達し、50歳前後には富裕層となる可能性があります。地方部においても、生活コストの地域差を考慮すると世帯年収1,000万以上の大企業共働き世帯は、60歳前後に富裕層となる可能性があります。消費性向が高く、不動産や高級消費財などを積極的に購入する「スーパーパワーファミリー」は、女性の社会進出の加速や働き方の多様化に伴う就労機会の増大によって、今後も増加が見込まれます。
引用元：野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計
- なお 「パワーファミリー」とは、世帯年収1,500万円以上を目安とする共働き世帯を指します。
つまり、このような世帯が増えているということですね。
- 世帯年収2,000万円以上のスーパーパワーファミリー（都市部居住の大企業共働き世帯）最終的には世帯年収3,000万円に達する場合も。
- 世帯年収1,500万円以上のパワーファミリー（共働き世帯）
- 世帯年収1,000万円以上の地方部居住の大企業共働き世帯
上位約3％の富裕層入りが可能な実に羨ましい世帯です。
ねんしゅう1,000・・・
遠くて全く見えないカモ。。。
まとめ
さて、皆さまは今回のUPDATEで如何お感じになられましたでしょうか。
かもナスは、現在紛れもなくマス層です。（笑）生活を切り詰めて「小金持ち」すなわち上位10.2％の準富裕層を目指している訳ですが、今回のレポートに記載の通り？で、仮に「小金持ち」を達成出来たとしても、胸を張ってマインドは「マス層（一般庶民）です！」と言い切れます！（笑）
確かに質素な生活の富裕層には「カッコイイ」なと思うことは有ります。しかし「真逆」とは言い過ぎかも知れませんが、なんせ かもナスは「節税シニアノマド生活」に憧れていますので、フツーではないかもしれません（笑）
「節税シニアノマド生活」についてはこちらの記事をご一読ください。
かもナスのような一般庶民が、「少しでも豊かなリタイア生活を」と目指すには、Ｒ＞Ｇを意識して立ち向かうしか無いように思います。
かもナスは、経済格差に対抗する術を修得して地道に資産形成に励まなければと改めて強く思いました。
このレポートでは触れらていませんが、少子化に歯止めがかからない理由の一つでもあるDINKs（ディンクス）「Double Income（共働き）No Kids（子どもを持たない）夫婦」厳密には、何らかの事情があって子どもが欲しくてもできない夫婦はDINKsに含めません。という選択が、富裕層入りへの最も近道なことには変わり無いでしょう。
実は、このような選択をされる若い方が増えています。厚生労働省のデータによると1986年には540万世帯であったのが2023年には1,350万世帯へと2倍以上に増加しています。
厚生労働省：令和5年 世帯数と世帯人員の状況
今回は、野村総研の新しいDATAに気付きましたので、リアルタイムを優先して前回予告を飛ばしてしまいましたが、次回は、前回予告していました「定額取崩し」と「定率取崩し」の違いなどについてお伝え出来ればと考えております。次回記事も是非ご一読いただきますようお願いいたします。
本日は、ここまでお読みいただき
誠にありがとうございました。
